横浜市戸塚区の戸塚クリニック｜内科・循環器内科・糖尿病・内分泌内科・甲状腺

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内科・循環器内科・糖尿病内分泌内科｜戸塚クリニック
（院長：村松 賢一）

当院は「内科のかかりつけ」として、
高血圧・糖尿病などの生活習慣病や体調不良、
甲状腺を含む内分泌のご相談まで幅広く対応しています。

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※本記事は、2026年1月7日に公表された米国の食事指針（Dietary Guidelines for Americans 2025–2030）と、その後に公表された専門家による解説・評価を踏まえて執筆しています。

―― 米国の栄養政策転換と、韓国のデータ、そして診察室で感じる現実 ――

当院ブログでは以前より、超加工食品（UPF）は健康に好ましくない可能性があるとお伝えしてきました。
本稿はその立場を変えるものではなく、科学的知見と各国の政策動向を踏まえて、より現実的に整理したものです。

ここ横浜の戸塚クリニックの院長ブログでは、これまで何度か「超加工食品（Ultra-Processed Foods：UPF）」という概念を取り上げてきました。
そして今回の記事は、2026年1月7日に公表された米国の食事指針（Dietary Guidelines for Americans 2025–2030）において、超加工食品が公式資料の中で、これまで以上に視覚的に明示されたことを受け、内容を整理・アップデートする目的で書いています。

今回はその続編として、米国の栄養政策の動向、韓国の長期データ、そして臨床現場で日々感じている実感を重ねながら、「UPFという言葉をどう理解すればよいのか」を整理してみたいと思います。

なお、最初にお断りしておきますが、この記事は特定の食品・国・文化・産業・個人を否定するものではありません。また、「UPF＝悪」「これを食べると病気になる」といった単純な話でもありません。あくまで、現在の科学的知見と政策の流れを、過度に煽らず、誠実に整理することを目的としています。

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まず結論を簡単に

• 超加工食品（UPF）は、肥満・2型糖尿病・心血管疾患などとの関連が、多くの観察研究で示されています
• ただし、因果関係が確定しているわけではありません
• 定義には曖昧さや境界領域があり、専門家の間でも議論が続いています
• 米国の食事指針も、「禁止」ではなく「主役をどこに置くか」という考え方です
• 完璧を目指すより、日常の食事で“素材に近い食品”を主役にするという視点が、現実的な落としどころだと感じています

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超加工食品（UPF）とは何か ― 定義と限界

超加工食品（Ultra-Processed Foods：UPF）とは、「料理として加工した食品」というより、
食品から抽出・分離された成分や食品由来物質を組み合わせて作られる、工業製品に近い“工業的な配合食品”を指す概念です。

多くの場合、

• 原材料の“原型（intact whole food）”がほとんど残らず
• 香料・着色料・乳化剤・甘味料・保存料など、家庭の調理では一般的に使わない添加物を含み
• 長期保存・利便性・強い嗜好性を目的として設計されています

この分類でよく使われるのがNOVA分類ですが、重要な点があります。

NOVA分類の限界

• 栄養の質を直接評価していない（加工度中心）
• 同じ食品でも、国・製品・原材料・製造工程によって分類が揺れる
• ヨーグルト、全粒粉パン、植物性ミルクなど、境界食品（グレーゾーン）が多い
• 研究上、誤分類（misclassification）が起こり得る

このため、専門家自身も定義に悩んでいるというのが正直なところです。

UPFと健康リスク ― 何が分かっていて、何が分かっていないのか

近年のアンブレラレビュー（複数の系統的レビューを統合した研究）では、UPFの摂取量が多い人ほど、

• 肥満
• 2型糖尿病
• 心血管疾患
• 一部のがん
• 全死亡

などと関連することが示されています。

ただし、ここで大切なのは、

• 多くは観察研究であること
• 因果関係が確定しているわけではないこと
• 社会経済状況や生活習慣など、残余交絡の影響を完全には除けないこと

です。

なお研究によっては、睡眠やメンタルヘルスなど幅広い指標との関連も報告されていますが、多くは観察研究であり、因果は未確定です。

韓国のデータが示す現実

超加工食品の話題で、近年よく参照されるのが韓国のデータです。
韓国国民健康栄養調査（KNHANES）を用いた長期解析では、

• およそ2割弱から4分の1前後へと増加してきた
• 例として
  • 1998–2005年頃：約17％
  • 2016–2019年頃：約27％
  • 2020–2022年頃：25％台へ一時的な微減

といった推移が報告されています。

パンデミック期に一時的な変動はあるものの、長期的には増加傾向と考えられています。
もちろん、この変化がそのまま疾病の増減を説明できるわけではありませんが、食環境が短期間で変わり得ることを示す材料にはなります。

空港ラウンジで感じた、数字では見えない変化

少し個人的な話をします。

韓国の空港ラウンジに入ると、多くの場合、カップ麺（ramyeon）がごく自然に置かれています。
これは善悪の話ではなく、「日常の風景」です。

一方、日本の空港ラウンジや、一般的な米国のラウンジでは、同じ光景はあまり見かけません。

ちなみに、ニューヨークJFK空港のエア・インディアのラウンジで、なぜか韓国ラーメンが置いてあったのを見たときは、思わず苦笑してしまいました。

こうした光景は、超加工食品が特別なものではなく、“当たり前の存在”として生活に組み込まれていることを象徴しているように感じます。

日本はどうなのか

日本では、超加工食品由来のエネルギー比率は、推計方法によって差はあるものの、おおむね3割前後とされています。
欧米諸国（おおむね4〜5割前後）と比べると低めですが、都市部・若年層・単身世帯を中心に増加傾向があることも事実です。

米国の栄養政策は「何を言ったのか」

2026年1月7日、米国の食事指針 Dietary Guidelines for Americans（DGA）2025–2030 が公表されました。

これは「UPFを禁止する」という宣言ではありません。
要点を日本語でまとめると、

• 野菜・果物・豆類・全粒穀物・たんぱく源など、できるだけ素材に近い食品を食事の中心にする
• 添加糖、過剰な塩分、飽和脂肪酸の摂取を抑える
• 高度に加工された食品に過度に依存しない食環境を整える

重要なのは、「何を禁止するか」ではなく、「何を主役に置くか」という考え方です。

各国の対応 ― 禁止ではなく「食環境」の調整

• チリ：前面警告表示（ALTO EN）と学校販売・広告制限
• 英国：HFSS（High Fat, Sugar and Salt）製品に対する店頭配置・プロモーション・広告規制
• ブラジル：NOVA分類を用いた国家食事指針
• 韓国：研究・モニタリングを中心とした段階的対応

いずれも全面禁止ではなく、食環境をどう設計するかという公衆衛生アプローチです。

境界にある食品たち ― 白黒つけすぎない

• プレーンヨーグルト（無糖・無添加）
• 豆腐
• 冷凍野菜
• 全粒粉パン
• 植物性ミルク

これらは「加工されている」ものの、必ずしもUPFとは限りません。
添加物や製造工程によっては境界に位置します。
この“線引きの難しさ”こそが、現在の議論の核心です。

私自身の結論（診察室から）

診察室で多くの患者さんと向き合っていると、「何をやめるか」よりも、「何を主役に戻すか」の方が、はるかに現実的だと感じます。

完璧な食事を目指す必要はありません。

• 素材に近い食品を少し増やす
• 超加工食品を“便利な脇役”に戻す

それだけで、体調が整いやすくなるケースもあります。

補足：社会的な文脈として
なお、米国では主要メディアでも、食事指針を考慮して「超加工食品を日常の主役にせず、素材に近い食品を優先する」という現実的な整理がなされています。
これは、本稿で整理した考え方と軌を一にするものです。

※本記事は一般的な医学情報の提供を目的としたものであり、特定の治療や食事法を推奨・保証するものではありません。個別の健康状態については、必ず主治医とご相談ください。